建築構造を進化へと導く 《共創パートナー》
eラーニング
SABTEC機構・講習会関係
WEB講座-50　「建築技術」SABTEC機械式定着工法RC構造設計指針・SS7組込プログラム取扱説明書(2019)
　　第③回　SS7組込プログラム露出柱脚基礎梁
　SABTEC機械式定着工法RCS混合構造設計指針(2018年)鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部編(以下、露出柱脚編と略記)は、 JIS適合アンカーボルトを用いた在来露出柱脚および既製品露出柱脚を想定した計16体の実験を基に構築されている。 露出柱脚編3章では鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部の基本事項、4章では鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部の設計、5章では柱型部せん断設計が規定されている。 本連載第3回では、 第2回SS7組込プログラムRC接合部に引き続き、SS7組込プログラム露出柱脚基礎梁について執筆する。
(注記)
　本稿は、「建築技術」2020年10月号掲載の短期連載 第3回の原稿であり、㈱建築技術の了解を頂き、当機構のWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載 第③回
　　2020年10月号
WEB講座-49　「建築技術」SABTEC機械式定着工法RC構造設計指針・SS7組込プログラム取扱説明書(2019)
　　第②回　SS7組込プログラムRC接合部
　SS7組込プログラム取扱説明書（2019年）(以下、「本取説」)は、前回掲載したSABTEC機械式定着工法RC構造設計指針(2019年)、およびSABTEC機械式定着工法混合構造設計指針(2018年)の両指針に準拠している。 本取説では、2章RC接合部、および3章露出柱脚基礎梁において、まず、それぞれの指針の基本事項を示し、次いで、組込プログラム内容、およびプログラム適用例を紹介する構成とした。
　本連載第②回では、本取説に示されたRC構造設計指針の基本事項およびSS7組込プログラムRC接合部の概要について執筆する。
(注記)
　本稿は、「建築技術」2020年9月号掲載の短期連載 第2回の原稿であり、㈱建築技術の了解を頂き、当機構のWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載 第②回
　　2020年9月号
WEB講座-48　「建築技術」SABTEC機械式定着工法RC構造設計指針・SS7組込プログラム取扱説明書(2019)
　　第①回　RC構造設計指針の概要
　SABTEC機械式定着工法RC構造設計指針(2019年)(以下、RC構造設計指針(2019))は、総則・材料編、基本設計編、応用設計編、高強度RC柱梁接合部編、柱梁主筋外定着編からなる。SABTEC機械式定着工法はSABTEC技術評価を取得した6社開発の機械式定着工法を指す。
　本稿では、RC構造設計指針(2019)の2017年版からの主な改定点について執筆し、本連載第2回ではSS7組込プログラムRC接合部、第3回では、SS7組込プログラム露出柱脚基礎梁、第4回ではSS7組込プログラムの適用例について執筆する。
(注記)
　本稿は、「建築技術」2020年8月号掲載の短期連載 第1回の原稿であり、㈱建築技術の了解を頂き、当機構のWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載 第①回
　　2020年8月号
WEB講座-47　SABTEC機械式定着工法RCS混合構造設計指針(2018年)
　　鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部編とSS7組込プログラム
　WEB講座-47号では、2019年2月21日開催の「兵庫県建築技術研究会(会長 三谷勲 神戸大学名誉教授)」で講演しました表題の講演要旨と講演配布資料、ならびに露出柱脚編の普及促進を意図して作成中のSS7組込プログラムの概要についてご紹介します。
　鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部編(露出柱脚編)は、露出柱脚が埋め込まれる柱型部での機械式定着工法による基礎梁主筋部に関連した設計指針であり、特に、大型角形鋼管柱と太径鉄筋を用いた柱型部での配筋工事の施工性改善に効果が期待できます。
　上記の組込プログラムは、露出定着編適用対象の機械式定着工法を開発しているJFE条鋼(株)、共英製鋼(株)、合同製鐵(株)、(株)伊藤製鐵所、(株)ディビーエス5社の依頼により、当機構がユニオンシステム(株)に依頼して作成しています。 		講演要旨
講演配布資料
WEB講座-46　「建築技術」新連載 最終回　露出柱脚編による検定計算例集
　本稿では、前回ご紹介しました露出柱脚編3章～5章による検定計算例集について執筆しました。
　本稿は、「建築技術」2018年9月号掲載の新連載 最終回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載 第⑤回
　　2018年9月号
WEB講座-45　「建築技術」新連載 第④回　露出柱脚編3章～5章の概要
　本連載第3回では露出柱脚編1章「総則」と2章「材料」について概説しました。本稿では露出柱脚編3章「鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部の基本事項」、4章「鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部の設計」、5章「柱型部せん断設計」について、機械式定着工法による設計規定を中心に執筆しました。
　本稿は、「建築技術」2018年8月号掲載の新連載 第4回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載　第④回
　　2018年8月号
WEB講座-44　「建築技術」新連載 第③回　RCS混合構造設計指針(2017年)の全体構成
　RCS混合構造設計指針(2017年)は、SRC柱梁接合部編、柱RC梁S接合部・柱SRC梁S接合部編、ならびに新規の鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部編(以下、露出柱脚編と略記)からなり、各編ともに，1章 適用範囲，2章 材料について記述しています。
　本稿では、各編の材料規定、露出柱脚編の設計規定の根拠となる実験および同編で想定したL形柱型部の抵抗機構について概説しました。
　本稿は、「建築技術」2018年7月号掲載の新連載 第3回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載　第③回
　　2018年7月号
WEB講座-43　「建築技術」新連載 第②回　RC構造設計指針(2017年)の改定内容
　2014年版発刊後、機械式定着工法の適用事例から明らかになった課題の一つは、接合部横補強筋比pjwhに対する直交梁効果の評価方法によって検定結果に差異が生じる点です。
　その対策として、RC構造設計指針(2017年)では、10章(1)2)の置換え方式の場合、ト形、T形、L形、十字形接合部ともに、地震力方向ごとのpjwhは、0.3%以上とするか、7.1節(1)1)と同様、4.1節(1)による設計区分ⅠまたはⅡに応じ、指針式(7.1)の必要横補強筋比pjwho以上かつ0.2%以上としてもよいとし、接合部横補強筋比pjwhの選択肢を増やしました。
　本稿では、2017年版の改定根拠の実験について概説し、2014年版からの2017年版の改定内容について詳述しました。
　本稿は、「建築技術」2018年6月号掲載の新連載 第2回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載　第②回
　　2018年6月号
WEB講座-42　「建築技術」新連載　第①回　本連載の概要
　SABTEC機械式定着工法 設計指針(2014年)発刊後も、機械式定着工法は、使用実績が増え、種々の物件に適用されています。さらに、高強度鉄筋と柱主筋外定着の適用範囲追加を意図した実験が行われ、同指針7.1節の接合部必要横補強筋比の信頼度が向上しました。これらより、機械式定着工法による実物件の検定計算の的確化と効率化を意図し、2014年の改定版として、RC構造設計指針(2017年)が発刊されました。また、2014年版掲載のSRC柱梁接合部編、柱RC梁S接合部編、ならびに鉄骨露出柱脚・基礎梁主筋定着部編からなるRCS混合構造設計指針(2017年)2）が別途発刊されました。
　本連載の第1回では、本指針の適用可能な機械式定着金物を紹介し、第2回～第5回の執筆内容について概説します。
　本稿は、「建築技術」2018年5月号掲載の新連載 第1回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　　連載　第①回
　　2018年5月号
WEB講座-41　「建築技術」連載 第④回　SABTEC高強度せん断補強筋 設計施工指針(2016年)
　　基礎梁せん断補強筋のフック付き重ね継手
本稿は、SABTEC高強度せん断補強筋設計施工指針(2016年)7章(1)の基礎梁横補強筋フック付き重ね継手の実験的根拠を中心に詳述しました。本指針の構造規定によると、685N/mm2級高強度せん断補強筋を用いたフック付き重ね継手長さは、コンクリート設計基準強度Fc=27～30N/mm2では50d、Fc=33～39N/mm2では45d、Fc=42～60N/mm2では40dとできる点が特長です。dは横補強筋呼び名の値を示します。
本稿は、「建築技術」2017年6月号掲載の連載 第4回の原稿であり、(株)建築技術の了解を頂き、当機構HPのWEB講座に掲載したものです。 		「建築技術」
　連載第4回
　2017年6月号
最新のWEB講座
TOP　｜　 当機構の概要　｜　 会員　｜　 技術支援　｜　 技術検証　｜　 入会お申込み　｜　 技術情報サービス　｜　 サイトマップ
Copyright c 2011 copyrights. SABTEC All Rights Reserved.
個人情報管理方針